令和のバレンタイン事情2022　～女性たちのホンネ～ | アンケート調査・マーケティングリサーチなら日本インフォメーション

日本インフォメーション株式会社(本社:東京都中央区、社長:斎藤啓太)は、バレンタインデーのチョコレートにおいて、 “マイチョコ（自分チョコ）” “感謝チョコ”など、女性にとってのバレンタインが多様化している様子が窺えます。

そのような状況を受け、実態を把握するための調査を、2020、2021年に引き続き、今年も実施しました。新型コロナウイルスのバレンタインチョコレートにおける影響も含め、2022年のバレンタイン事情について、幅広い年代の女性900人を対象に聴取を行っています。

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＃04　令和のバレンタイン事情2020　～女性たちのホンネ～
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■主な調査結果

１）今年のバレンタイン準備する？

「今年プレゼントする予定」は、「昨年プレゼントした」と同じく63％となっています。各属性別では、「20代会社員（未婚）」「30代会社員（未婚）」を除いて「昨年プレゼントした」より上昇しています。特に「女子高生」は4ポイント上昇し82％と他属性よりも高く、2020年の「今年プレゼントする予定」（78％）をも上回る結果となっています。（図表1）

２）新型コロナウイルスの影響による変化はある？

新型コロナウイルスの影響としてあてはまるものでは「手作りのチョコレートを渡すのはやめる」が33％と最も高くなっています（ 2021年より7ポイント上昇）。「30代会社員（未婚）」「40‐50代会社員（未婚）」においては、2021年より各13ポイント上昇しています。次いで高いのは「すべてのチョコを渡すのをやめる」ですが、特に年代の低い層において2021年より減少傾向にあり、特に「女子高生」「30代会社員（未婚）」では2021年より10ポイント以上も減少しています。（図表2）

３）どんなチョコを贈るの？

今年プレゼントする予定を聞くと、「女子高生」が贈る相手の多くは「友チョコ」（88%）のようですが、昨年の97％からは、10ポイント近く減少しています。「女子大生」が贈る相手としても、「友チョコ（54％）」が高いですが「本命チョコ」も50％と高く、昨年プレゼントした36％より、14ポイントも上昇しています。「本命チョコ」は「40-50代（既婚）」を除き、どの属性でも昨年より上昇していますが、特に「20代会社員（未婚）」「30代会社員（未婚）」で高く、「20代会社員（未婚）」については、実に70％がプレゼントする予定と回答しています。一方、どの属性でも昨年より減少しているのは「義理チョコ」です。「友チョコ」「感謝チョコ」も多くの属性において減少傾向がみられます。（図表3）

４）バレンタインチョコレートの総予算／贈る人数合計は？

今年のバレンタインデーの予算合計は、平均4,792円。渡す予定の人数・計は、平均5.0名で、2021年、2020年同様に、1月時点の予定ではそれぞれ昨年より若干低めとなりました。今年の予算も昨年の費用も、2021年、2020年より上昇傾向を続けていますが、人数・計はそれぞれ減少傾向にあり、相手を厳選して贈る傾向が強くなっている様子が、2021年から継続してうかがえる結果となっています。（図表4）

５）贈る相手／目的別の予算と人数は？

最も予算をかけるつもりなのは、2021年同様に、やはり「本命チョコ」で、1個当たりの金額は平均2,565円です。次いで「マイチョコ（自分チョコ）」に予算をかけると回答した方が多く（同1,971円）、自分へのご褒美には予算をいとわない傾向も、引き続きみられます。2022年の傾向としては、「友チョコ」「義理チョコ」の個数が2021年との比較で、減少していますが「感謝チョコ」の個数は上昇しており、相手を厳選しつつも、感謝はきちんと伝えたいといった様子もうかがえます。（図表5）

６）チョコレートの購入場所は？

購入予定場所としては「デパート・百貨店」が全体で最も高く36％、次いで「ECサイト計（「ネット通販、ネットスーパー」「チョコレート専門店、菓子店のオンラインショップ」）」が24％となっています。若年層では「自分で手作りをする」も高く、「女子高生」では55％となっています。（図表6）

７）チョコレートを選ぶ基準は？

選ぶ基準としては、2021年までと同様、全体的に「美味しさ」「味の好み」が中心ですが、これまで基準とされがちだった「価格の手ごろさ」は2022年はやや減少傾向にあります。その他「ボリューム感」も2021年より各チョコとも減少しており、お手頃さ・量よりも、より質重視の傾向をうかがわせる結果となっています。

(図表７）

若い女性を中心に、昨年から更に厳選した相手に予算をかける傾向が高まっているようです。新型コロナウイルスでコミュニケーションの機会が減っている昨今、多くの人への感謝をというよりも、本当の気持ちを伝えるよいきかっけなっているようです。

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■調査概要

調査地域：日本全国
調査対象：15～59才の女性
サンプルサイズ：900サンプル
調査方法：インターネット調査
調査実施時期：
（今回）2022年1月19日～2022年1月20日
（2回目)2021年1月22日～2021年1月25日
（1回目)2020年1月24日～2020年1月28日

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■会社概要

会社名：日本インフォメーション株式会社
所在地：東京都中央区銀座3丁目15-10 菱進銀座イーストミラービル4F
代表取締役社長：斎藤啓太
資本金：5,500万円
設立：1969年12月1日
URL：https://www.n-info.co.jp/
事業内容：マーケティング・リサーチ事業、マーケティングコンサルティング他

■お問合せ先

日本インフォメーション株式会社　担当：上原
Mail：ni_inquiry_report@n-info.co.jp

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