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過去開催セミナー自主調査

2021年現在、「環境」や「社会」への配慮を求める動きが世界中で活発化し、日本でも大手企業を中心に「SDGs」「エシカル消費」を意識する企業が増え始めました。

そのような状況下で、新型コロナウィルス感染症の世界的流行もあり、日本でも健康的な体づくりに一層の関心を持つ消費者も増えてきました。日本インフォメーション株式会社(代表取締役社長:斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション)では、地球にも身体にも優しいサステナブルな食品・飲料に注目が集まっている中、消費者はそれらにどういったイメージを持っているのか、年代別・環境への意識別に消費者意識の実態を把握するために本調査を実施しました。その結果の一部を「食事法編」としてお伝えします。

■主な調査結果

①|環境関連のキーワード認知

「SDGs」の認知は7割と4月時点から+8.1pts上昇。10代では男女ともに「意味を含めて知っていた」が最も高い。「エシカル消費」「ESG投資」は3割程度の認知に留まる。

■まず冒頭に4月にも聴取した環境関連のキーワードについて、メディアで取り上げられることも増えた現状、改めて認知を聴取してみました。「意味を含めて知っていた」の回答者は、最も多い「SDGs」でも4割弱です。ただし、4月時点の調査結果と比較すると、TV番組等での露出が増えたため+8.1ptsと急激に上昇しました。「エシカル消費」「ESG投資」「フードテック」「RE100」は1割程度とあまり知られていません。「カーボンニュートラル」は2割弱。ただ、10代では男女ともに「SDGs」を「意味を含めて知っていた」が半数程度と全年代において最も高く、学校でなんらかのSGDsに関する取り組み・説明がおこなわれていることで、ある程度認知されているのだと推測されます。(図表1、2)

②|各食事法の認知

「菜食主義」の全体認知は8割弱。20代では男女ともに「意味を含めて知っていた」が「菜食主義」「ヴィーガン」で半数以上。

■「意味を含めて知っていた」の回答者は、最も多い「菜食主義」で6割程でした。「ヴィーガン」は4割、「セミベジタリアン」「マクロビオテック」「ロー・ヴィーガン」「ホールフード菜食」は1割程度とあまり知られていないようです。環境意識が高い層ほど食事法の認知も高い傾向にありますが、「セミベジタリアン」「マクロビオテック」「ロー・ヴィーガン」「ホールフード菜食」の「意味を含めて知っていた」の回答は、環境意識が高い層でも1~3割に留まっています。食事法の認知に年代別の傾向は見られませんでしたが、20代では男女ともに「意味を含めて知っていた」が「菜食主義」「ヴィーガン」で半数以上となりました。(図表3、4)

③|各食事法の実践状況

各実践経験者は各食事法とも全体において1~4割に留まる中、男女とも10代~30代の若年層での実践経験者が多く、10代が最も多い傾向。

■前問で全体認知が8割であった「菜食主義」でも実践経験者は1割に留まる中、10代の実践経験者は男女とも2~3割と、10代~30代の若年層での経験者が多い結果となりました。10代~30代の若年層において実践経験者が多く、特に10代が最も多い傾向(ロー・ヴィーガン(男性)を除く)は、他の食事法全般でも同様で、前問の認知との関連性は見られませんでした。一方で、環境意識別では、認知は環境意識が高い層の認知が高い傾向にありますが、実践経験者は環境意識が低い層の方が相対的に高い傾向にあります。(図表5、6)

④|各食事法の印象

ポジティブな印象では「肥満を防ぐ」が多く、ネガティブな印象では「実践しにくい」が多い傾向。

■認知が高い「菜食主義」では、「肥満を防ぐ」というポジティブな印象が2割強ある一方、「栄養が不足する」というネガティブな理由が3割弱、「実践しにくい」が2割強を占めています。年代別では、実践経験者が多い10代~30代でネガティブな理由も挙がる一方、ポジティブな理由も相対的に多い結果です。特に、実践経験者が最も多い10代では、ポジティブな理由を挙げる人が他の年代より相対的に多い傾向です。一方で、実践経験者が多い「環境意識が低い層」では、前述の年代別の傾向とは異なり、特にポジティブな理由が他の意識層と比べて多く挙がる傾向は見られませんでした。(図表7)

 
以上、~サステナブルな社会のために「食」ができること~ 食事法編 の結果を抜粋してお伝えしました。

詳細な調査結果資料(属性別分析を含めたクロス集計データ/報告書)を無料にて配布しております。

ご希望の方はお問い合わせフォームからお気軽に問い合わせください。

■調査概要

調査地域:日本全国
調査対象:15~69歳の男女
サンプルサイズ1027サンプル

 

 

 

調査方法:インターネット調査
調査実施時期:2021年6月10日~13日 ※文中掲載の比較調査実施時期:2021年4月15日~16日

本レポートの著作権は、日本インフォメーション株式会社が保有します。
内容を転載・引用する場合には、「日本インフォメーション(株)調べ」と明記してご利用ください。

■会社概要

会社名:日本インフォメーション株式会社
所在地:東京都中央区銀座3丁目15-10 菱進銀座イーストミラービル4F
代表取締役社長:斎藤啓太
資本金:5,500万円
設立:1969年12月1日
URL:https://www.n-info.co.jp/
事業内容:マーケティング・リサーチ事業、マーケティングコンサルティング 他

■本調査・リリースに関する問い合わせ先

日本インフォメーション株式会社  担当 : 川島・橋本
TEL : 03-6260-6781  E-mail : niitoiawase@n-info.co.jp

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