会場調査（CLT）の費用相場は？会場調査の料金を解説

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会場調査（CLT）は、対象者を会場に集め、商品・広告・パッケージ・コンセプトなどを同じ条件で評価してもらう調査手法です。新商品開発やリニューアル前の検証に役立つ一方、会場費、対象者リクルート費、運営費、分析費などが発生するため、費用相場が見えにくいと感じる担当者も少なくありません。この記事では、CLTの料金相場、費用が変わる要因、調査会社の選び方までわかりやすく解説します。

CLTとは？会場で生活者の本音を集める調査手法

CLTとは、あらかじめ用意した会場に対象者を集め、商品や広告などを実際に見たり、触れたり、試したりして評価してもらう調査です。Webアンケートでは把握しづらい味・香り・使用感・第一印象などを、同じ環境で比較できる点に特徴があります。

CLTは「Central Location Test」の略

CLTは「Central Location Test」の略で、日本語では会場調査と呼ばれます。あらかじめ設定した会場に調査対象者を集め、製品や広告、パッケージ、コンセプトなどについて評価を聴取する調査手法です。

調査対象者が実際に製品や対象物に触れながら評価できるため、リアルな反応を比較的短期間で定量的に把握しやすい点が特徴です。新商品や広告案を実際に見てもらい、生活者がどう受け止めるのかを確認したいときに活用されます。

CLTでわかること

CLTでは、味、香り、見た目、使いやすさ、パッケージの印象、広告表現のわかりやすさ、購買意向などを確認できます。

たとえば食品であれば「おいしいか」だけでなく、「量は適切か」「価格に見合うか」「パッケージから味が想像できるか」といった評価も取得できます。化粧品であれば、香り、テクスチャー、使用直後の印象などを確認できます。

Webアンケートでも意識や印象は聞けますが、実際に商品を体験しないと答えにくい項目があります。CLTは、体験直後の反応を集められるため、新商品開発やリニューアル前の意思決定に役立ちます。

CLTが使われる主な場面

CLTは、食品・飲料・化粧品・日用品・家電・アプリUI・広告表現・パッケージデザインなど、生活者の体験評価が重要なテーマで使われます。

主な活用場面は次の通りです。

活用場面	確認できること
新商品開発	味・香り・見た目・使用感の評価
商品リニューアル	既存品と改良品の比較
パッケージテスト	目立ちやすさ、わかりやすさ、購入意向
広告テスト	表現の理解度、印象、訴求力
コンセプトテスト	商品アイデアへの興味、購入意向
UI/UXテスト	操作性、使いやすさ、迷いやすい点

特に、複数案を同じ条件で比較したい場合や、実際の体験をもとに評価してもらいたい場合に向いています。

CLTの費用相場はいくら？

CLTの費用は、サンプル数、対象者条件、会場の有無、調査内容、分析範囲によって大きく変わります。公開されている料金例を見ると、小規模なCLTで80万円前後から、設計・分析・報告会まで含む調査では数百万円規模になるケースもあります。

小規模なCLTは80万円前後からが一つの目安

小規模なCLTの費用は、50サンプル前後で80万円程度からが一つの目安です。

ただし、これはあくまで参考価格です。対象者条件が難しい場合や、試食・試飲・棚再現・撮影・詳細分析などを含む場合は、費用が上がる可能性があります。

費用を見る際には、「サンプル数」「対象者条件」「調査票設計の有無」「集計・分析の範囲」「レポート作成の有無」などを合わせて確認することが大切です。同じ50サンプルでも、単純な評価調査と、試食・試飲を伴う複雑な調査では必要な準備が変わります。

100〜200サンプルでは100万〜200万円台も想定される

100〜200サンプル規模のCLTでは、100万円台から200万円台が一つの目安になります。

サンプル数が増えると、対象者リクルート費、謝礼、会場運営費、スタッフ人件費、集計作業などが増えます。また、属性別に分析したい場合は、必要なサンプル数も増えやすくなります。 たとえば「20代女性」「30代女性」「40代女性」など年代別に比較したい場合、全体で100名では各層の人数が少なくなります。一般的に、集計に耐えうるサンプルサイズは最低30サンプルと言われています。そのため、分析したい切り口が多いほど、調査規模も大きくなりやすいのです。

参考コラム：NIリサーチャーコラム #55　定量調査における「適正なサンプルサイズ」とは | 日本インフォメーション

設計・分析・報告会まで含むと数百万円規模になることもある

CLTは、実査だけでなく、調査設計、スクリーナー作成、対象者リクルート、当日の運営、集計、分析、レポート作成、報告会まで含めると、数百万円規模になる場合があります。

特に、食品の試食調査、化粧品の使用感調査、店頭棚の再現調査、広告表現の詳細検証などは、調査準備や会場運営が複雑になりやすい傾向があります。提示物の数が多い場合や、複数条件で比較する場合も、設計・実査・分析に時間と費用がかかります。

つまり、CLTの費用を見るときは、単に「何人に聞くか」だけではなく、どこまでの業務が含まれているかを確認することが大切です。

会場調査の料金を左右する主な費用項目

会場調査の見積もりは、単に「何人に聞くか」だけで決まりません。対象者を集める費用、会場や機材の準備、当日の運営、謝礼、集計・分析、レポート作成など、複数の費用項目で構成されます。内訳を知ることで、見積もりの妥当性を判断しやすくなります。

対象者リクルート費

対象者リクルート費とは、調査条件に合う参加者を集めるための費用です。

たとえば「月1回以上、特定カテゴリの商品を購入している人」「競合商品を使っている人」「子どもがいる30代女性」「直近3か月以内に特定サービスを利用した人」など、条件が細かくなるほど対象者を集める難易度は上がります。

対象者条件が難しいほど、参加候補者を探すための確認作業や事前スクリーニングが増えます。そのため、リクルート費はCLTの料金を左右する大きな要素になります。

会場費・機材費

会場費は、調査を実施する場所を確保するための費用です。会場調査では、対象者が来場しやすい立地、受付導線、待機スペース、調査ブース、試食・試飲設備などが必要になります。また、調査内容によっては機材費も発生します。

たとえば、次のような備品・設備が必要になることがあります。

• 机・椅子
• 冷蔵庫・冷凍庫
• 調理器具
• 試食用の食器
• 商品陳列用の棚
• パーテーション
• PC・タブレット
• 照明器具
• 呈示ブース

自社会場を持つ調査会社であれば、外部会場を借りる費用を抑えられる可能性があります。また、必要な機材や備品が標準設備として整っていれば、追加手配の費用も抑えやすくなります。

試食を伴う調査では、加熱調理ができるか、電子レンジの複数台同時使用に耐えうる電圧を備えているかという点も確認すべきポイントです。設備が整っている会場ほど費用が高額になる可能性があります。

参考情報：調査会場のご案内 | アンケート調査・マーケティングリサーチなら日本インフォメーション

調査票設計・スクリーナー作成費

調査票設計費は、対象者に何を、どの順番で、どのように聞くかを設計する費用です。

CLTでは、質問の順番によって回答が影響を受けることがあります。たとえば、先に価格を見せるか、味を評価してから価格を見せるかで、購買意向の結果が変わる場合があります。

また、スクリーナーとは、調査に参加してもらう対象者を選ぶための事前質問票です。対象者条件に合う人を選定するために使われます。

調査目的に合った質問設計ができていないと、せっかくCLTを実施しても、意思決定に使いにくいデータになってしまいます。そのため、調査票設計やスクリーナー作成は、費用だけでなく調査品質にも関わる重要な工程です。

実査運営費・スタッフ人件費

実査運営費は、調査当日の受付、案内、商品提示、回答管理、会場整理、トラブル対応などにかかる費用です。

CLTでは、対象者に同じ条件で商品や広告を見てもらう必要があります。そのため、スタッフの説明や進行が結果に影響しないよう、運営マニュアルや進行ルールを整えることが重要です。

1開催につき多くの対象者が来場する場合、複数商品を評価する場合、試食・試飲を伴う場合は、必要なスタッフ数も増えます。結果として、人件費も上がりやすくなります。

集計・分析・レポート作成費

調査が終わった後には、回答データの整理、集計、グラフ化、自由回答の分類、分析、レポート作成などが必要です。

主にCLTの調査票では「紙」もしくは「タブレット端末」を使用します。紙調査票の場合は、集計する前に入力費用がかかります。タブレット調査票の場合、入力費はかかりませんが、タブレット使用料が発生することが一般的です。どちらが費用を抑えられるかはサンプルサイズによりますが、タブレット調査票の場合は入力の工数が省けるため納期を短縮することができます。

納品物には、主に次のような種類があります。

納品物	内容
ローデータ	回答データそのもの
集計表	回答結果を表にしたもの
グラフ	結果を視覚的に整理したもの
分析レポート	結果の読み解きや示唆を含む資料
報告会	調査結果を説明する場

社内で分析できる体制がある場合は、ローデータや集計表のみで足りることもあります。一方、役員会議や商品開発会議に使う場合は、示唆まで整理されたレポートがあると活用しやすくなります

謝礼・交通費・試作品準備費

CLTでは、対象者への謝礼や交通費補助が必要になることがあります。会場まで足を運んでもらうため、Webアンケートよりも謝礼水準が高くなるケースもあります。

また、食品・飲料・化粧品・日用品などでは、試作品やサンプル品の準備、配送、保管、廃棄にも費用がかかります。

特に試食・試飲を伴う場合は、温度管理や衛生管理も重要です。安全に調査を行うための準備が必要になるため、単純なアンケート調査よりもコストが高くなりやすい点を理解しておきましょう。

CLTの費用が高くなるケース・抑えられるケース

CLTの費用は、調査設計の工夫によって変動します。高くなる要因を知らないまま依頼すると、想定以上の見積もりになることがあります。一方で、調査目的を絞り、自社会場を持つ調査会社を選ぶなどの工夫により、不要なコストを抑えられる可能性もあります。

出現率が低い対象者はリクルート費が上がりやすい

出現率とは、条件に合う対象者が世の中にどれくらいいるかを示す考え方です。
たとえば「20〜60代男女」よりも、「直近1か月以内に特定ブランドの商品を購入した30代女性」の方が、条件に合う人を探すのは難しくなります。さらに「競合商品も購入している」「週に3回以上利用している」などの条件を加えると、対象者はさらに絞られます。
対象者を集める難易度が上がると、リクルート費も高くなります。予算を抑えたい場合は、必須条件と希望条件を分け、対象者条件を絞り込みすぎないことが大切です。

試食・試飲・棚再現などは準備費が増えやすい

食品の試食、飲料の試飲、化粧品の使用テスト、店舗棚の再現などは、通常のアンケートより準備が複雑です。
たとえば試食調査では、提供温度、量、順番、容器、口直しの水、衛生管理などをそろえる必要があります。棚再現調査では、実店舗に近い売り場をつくるため、什器や商品陳列の準備が必要になります。
このような調査は、生活者のリアルな反応を得やすい一方で、会場設営やスタッフ配置の費用が増えやすくなります。

自社会場を持つ調査会社なら会場費や機材費を抑えやすい

費用を抑えたい場合は、調査会社が自社会場を保有しているかを確認しましょう。
自社会場を持つ調査会社であれば、外部会場を借りる必要がなく、会場費を抑えられる可能性があります。また、受付スペース、調査ブース、商品陳列棚、呈示台、試食・試飲に必要な備品などがあらかじめ整っていれば、機材手配や設営費も抑えやすくなります。
特に、CLTを継続的に実施したい企業や、複数回に分けて商品評価を行いたい企業にとって、自社会場の有無は重要な比較ポイントです。
見積もり時には、次の点を確認するとよいでしょう。

• 自社会場を保有しているか
• 会場費は見積もりに含まれているか
• 標準設備に何が含まれるか
• 試食・試飲に必要な備品はあるか
• 外部会場を借りる場合との差額はあるか

調査票や分析範囲を絞ると費用調整しやすい

CLTの費用を抑えるには、調査目的を明確にすることも重要です。
「味も、価格も、パッケージも、広告も、ブランドイメージも全部知りたい」となると、設問数が増え、調査時間も長くなります。調査時間が長くなると、会場使用時間や対象者負担が増え、費用も上がりやすくなります。
予算が限られる場合は、次のように優先順位をつけましょう。

• 必ず知りたい項目
• できれば知りたい項目
• 今回は見送ってよい項目

たとえば、発売前の最終確認であれば「購入意向」「味の評価」「価格受容性」に絞る。初期開発段階であれば「第一印象」「改善点」「魅力度」に絞る。目的に応じて調査範囲を整理すると、費用対効果を高めやすくなります。

CLTのメリットとデメリット

CLTは、商品や広告を同じ条件で評価できる強みがあります。一方で、Webアンケートに比べると費用や準備工数は大きくなりやすい調査です。メリットとデメリットを理解したうえで、自社の課題に合うかを判断することが重要です。

メリットは同じ条件で体験評価を集められること

CLTの大きなメリットは、同じ環境で商品や広告を評価してもらえることです。
たとえば、A案とB案の味を比較する場合、自宅で試してもらうと、食べる時間、温度、一緒に食べるもの、などがバラバラになります。一方、会場調査であれば、提供条件をそろえやすくなります。
同じ条件で比較できるため、複数案の優劣を判断しやすくなります。新商品開発や商品リニューアルの意思決定に使いやすい調査手法です。

表情・動作・反応をその場で観察できる

CLTでは、回答データだけでなく、対象者の表情や動作も観察できます。
たとえば、パッケージを見た瞬間に手が止まる、説明文を読んで迷う、試食後に表情が変わる、商品を手に取る順番に偏りがあるなど、アンケート結果だけでは見えにくい反応を確認できます。
必要に応じて、CLTの後にショートインタビューを行えば、「なぜそう感じたのか」「どこに迷ったのか」といった理由も深掘りできます。

デメリットはコスト・準備期間・地域制約があること

CLTのデメリットは、Webアンケートに比べて費用や準備工数がかかりやすいことです。
会場費、人件費、謝礼などが発生するため、オンライン調査よりコストが高くなりやすい傾向があります。また、対象者が来場できる範囲に限られるため、地域や日程の制約もあります。
さらに、対象者が会場に来る調査である以上、調査員やメーカー企業担当者の存在を意識してしまい、本音が出にくくなる可能性もあります。調査員の説明方法や会場の雰囲気づくりにも配慮が必要です。

CLT・HUT・インターネットリサーチ・インタビュー調査の違い

マーケティングリサーチには、CLT以外にもHUT、インターネットリサーチ、グループインタビュー/デプスインタビューなどがあります。どれが優れているかではなく、調査目的によって使い分けることが大切です。比較軸を持つことで、費用対効果の高い調査を選びやすくなります。

CLTは短期間かつ管理された環境下で評価したいときに向いている

CLTは、短期間で厳密に管理された環境下で商品や広告を評価したい時に向いています。
例えば、次のような調査に適しています。

• 2種類の味を比較する
• 複数のパッケージ案を比較する
• 上市前の機密性が高いパッケージを評価する
• 店頭棚を再現して選ばれやすさを見る

CLTは調査環境を統一しやすいため、比較評価や機密性が高い商品を評価したい場面で推奨される手法です。

HUTは自宅で継続使用してもらう調査に向いている

HUTは「Home Use Test」の略で、対象者に商品を自宅で一定期間使ってもらい、評価を集める調査です。
CLTが会場で短時間の反応を見る調査であるのに対し、HUTは日常生活の中で使った評価を確認できます。
洗剤、スキンケア、食品、家電、アプリなど、継続使用によって評価が変わる商品にはHUTが向いています。一方で、家庭で使ってもらうため、使用環境を完全にそろえることは難しくなります。

インターネットリサーチは低コストで広く傾向を把握しやすい

インターネットリサーチは、短期間・比較的低コストで多くの回答を集めやすい調査です。
認知率、購入意向、ブランドイメージ、満足度、利用実態などを広く把握したい場合に向いています。一方で、味、香り、触感、使いやすさなど、実際に体験しないと評価しづらい項目には限界があります。
そのため、インターネットリサーチで市場全体の傾向を把握し、CLTで商品体験を検証するという組み合わせも有効です。

グループインタビュー/デプスインタビューは理由や背景を深掘りしやすい

グループインタビュー/デプスインタビューは、生活者の考え方や行動の背景を深掘りしたいときに向いています。
CLTでは、定量的に「どちらが好まれたか」を把握しやすい一方で、「なぜそう感じたのか」を深く掘り下げるには限界があります。そこで、CLT後に一部の対象者へショートインタビューを行うと、数値の背景にある理由をつかみやすくなります。
商品開発では、定量調査と定性調査を組み合わせることで、判断材料の精度を高められます。

調査手法	向いている目的	強み	注意点
CLT	商品・広告の 比較評価	同条件で体験評価できる	会場費や運営費がかかる
HUT	日常使用後の 評価	生活文脈で評価できる	使用条件を統一しにくい
インターネットリサ ーチ	大規模な傾向 把握	低コストで多く集めやすい	体験評価には不向き
グループインタビュー /デプスインタビュー	理由や背景の 深掘り	本音や文脈を把握しやすい	定量比較には不向き

CLTが向いている企業・向いていない企業

CLTは便利な調査手法ですが、すべての企業や課題に最適とは限りません。費用をかける価値があるのは、生活者が実際に体験したときの反応が意思決定に大きく関わる場合です。向き・不向きを理解しておくと、無駄な調査を避けやすくなります。

向いているのは商品体験を重視したい企業

CLTが向いているのは、商品や広告を実際に体験したときの反応を重視したい企業です。
具体的には、次のような企業に向いています。

• 新商品の発売前に生活者評価を確認したい
• 複数の商品案・パッケージ案を比較したい
• 試食・試飲・使用感の評価を取りたい
• 広告や販促物の第一印象を知りたい
• 店頭での見え方や選ばれ方を確認したい
• 社内の意思決定材料として定量データがほしい

特に、商品企画・マーケティング・販促・ブランド戦略に関わる部署では、生活者の反応を客観的に示す材料としてCLTを活用できます。

向いていないのは低予算で大規模回答だけ集めたいケース

CLTが向いていないのは、低予算で大規模な回答数だけを集めたいケースです。
たとえば、全国の認知率を知りたい、ブランドイメージを広く把握したい、数千人規模で意識調査を行いたいといった場合は、インターネットリサーチの方が適していることがあります。
CLTは会場運営や対象者対応が必要なため、単純な意識調査には過剰になることがあります。費用をかけて会場調査を行う意味があるかを、事前に確認しましょう。

迷う場合は調査目的から逆算する

CLTを選ぶべきか迷った場合は、次の3つの問いから考えると整理しやすくなります。

1. 実際に見たり、触れたり、試したりしないと評価できないか
2. 同じ環境下で複数案を比較する必要があるか
3. 発売前やリニューアル前の意思決定に使うデータが必要か

これらに当てはまる場合、CLTを検討する価値があります。
一方、「認知率を知りたい」「大まかなニーズを知りたい」「低コストで広く聞きたい」という段階であれば、Webアンケートやインタビュー調査から始める方法もあります。

CLTを依頼する前に整理したい5つのポイント

会場調査の見積もりを依頼する前に、調査目的や対象者条件を整理しておくと、費用の精度が上がります。逆に、条件があいまいなまま相談すると、見積もりの幅が広くなり、社内検討もしづらくなります。

調査目的を明確にする

まず、「何を判断するための調査か」を決めましょう。
たとえば、同じCLTでも目的によって設計は変わります。

• 新商品の発売可否を判断したい
• 味や香りの改良ポイントを知りたい
• パッケージ案を比較したい
• 価格に対する受容性を確認したい
• 広告表現が伝わるか検証したい
• 競合商品と比較した評価を知りたい

目的が明確であれば、必要な設問、対象者条件、サンプル数、分析方法も決めやすくなります。

評価したい商品・広告・コンセプトを決める

CLTでは、対象者に何を提示するかが重要です。
試作品、既存品、競合品、パッケージ案、広告案、コンセプト文、店頭棚の再現など、評価対象を事前に整理しておきましょう。
また、複数案を比較する場合は、呈示順による影響にも注意が必要です。最初に見た案の印象が次に見る案の印象に影響を与えるため、呈示順が均等になるようにローテーションをかけることをお勧めします。また、商品名を隠すか、ブランド名を出すかによって、回答が変わることがあります。

対象者条件を具体化する

対象者条件は、費用と調査結果の両方に大きく影響します。
整理しておきたい条件は次の通りです。

• 年齢
• 性別
• 居住地
• 職業
• 家族構成
• 商品カテゴリの購入経験
• ブランド利用状況
• 利用頻度
• 競合商品の使用経験

ただし、条件を細かくしすぎると、対象者を集めにくくなります。必須条件と希望条件を分け、調査会社と相談しながら現実的な条件に調整しましょう。

必要なサンプル数を考える

サンプル数は、調査の信頼性と費用の両方に関わります。
複数案を比較したい場合や、年代別・性別で分析したい場合は、ある程度のサンプル数が必要です。一方、初期段階の仮説検証であれば、小規模なCLTで方向性を確認する方法もあります。
サンプル数が増えるほど費用も上がるため、調査目的に合った規模を選ぶことが重要です。

納品物と活用方法を決める

最後に、調査結果をどのように使うかを決めておきましょう。
たとえば、社内で詳細分析を行える場合は、ローデータや集計表だけで十分なこともあります。一方、商品開発会議や役員報告で使う場合は、グラフや考察、提案を含むレポートが役立ちます。
納品物の範囲が広がるほど費用も上がるため、必要な成果物を事前に整理しておくことが大切です。

会場調査会社を選ぶときのチェックポイント

CLTの費用対効果は、調査会社の体制によっても変わります。単に料金が安いかどうかだけでなく、対象者を集める力、会場設備、調査設計力、分析力、類似実績を確認することが大切です。

自社会場の有無

会場調査会社を選ぶ際は、自社会場を持っているかを確認しましょう。
自社会場を持つ会社であれば、外部会場を手配する必要がなく、会場費を抑えやすい場合があります。また、調査に適した導線や設備が整っていれば、当日の運営もスムーズです。
特に、試食・試飲・広告評価・棚再現・ショートインタビューなどを行う場合は、会場設備の有無が調査品質にも影響します。

参考情報：調査会場のご案内 | アンケート調査・マーケティングリサーチなら日本インフォメーション

リクルート力

CLTでは、条件に合う対象者を確実に集めることが重要です。
対象者が集まらなければ、調査は成立しません。また、条件に合わない人が混ざると、調査結果の信頼性も下がります。
調査会社を選ぶ際は、自社パネルの規模、提携パネルの有無、機縁リクルートへの対応、前日確認や欠席対策の体制などを確認しましょう。

調査設計から分析まで対応できるか

初めてCLTを実施する場合は、調査設計から分析まで相談できる会社を選ぶと安心です。
実査運営だけを依頼するのか、調査票設計、対象者条件の整理、分析、レポート作成まで依頼するのかによって、必要な会社は変わります。
「何を聞けばよいかわからない」「社内説明に使えるレポートがほしい」という場合は、設計・分析に強い会社を選ぶとよいでしょう。

同業界・類似商品の実績

食品、飲料、化粧品、日用品、家電、アプリ、広告など、業界によってCLTの注意点は異なります。
たとえば食品であれば、提供温度や衛生管理が重要です。化粧品であれば、照明や呈示方法によってパッケージから受ける印象が異なります。広告評価であれば、提示時間や説明の有無が結果に影響します。
同業界や類似商品の実績がある会社であれば、調査設計の段階で実務的な提案を受けやすくなります。

費用の内訳が明確か

見積もりを見るときは、総額だけで判断しないことが大切です。
確認したい項目は次の通りです。

• 対象者リクルート費
• 謝礼
• 会場費
• 機材費
• 実査運営費
• 調査票設計費
• スクリーナー作成費
• 集計費
• 分析費
• レポート作成費
• 報告会費

費用の内訳が明確であれば、予算に合わせて調整しやすくなります。反対に、内訳が不明確な場合は、何にどれだけ費用がかかっているのか判断しづらくなります。

CLT・会場調査のよくある質問

CLTの費用や進め方については、見積もり前の段階で多くの疑問が出やすいものです。料金相場、人数、HUTとの違い、会場費の抑え方、納品物など、担当者が事前に知っておきたいポイントを簡潔に整理します。

CLTの費用相場を知り、自社に合う調査設計

CLTの費用は、サンプル数だけでなく、対象者条件、会場、提示物、運営体制、分析範囲によって変わります。だからこそ、料金表だけを見るのではなく、「何を判断するための調査なのか」「どこまで依頼するのか」を整理することが大切です。
特に、自社会場を保有する調査会社であれば、会場費や機材費を抑えながら、スムーズな実査を行える可能性があります。新商品開発、商品リニューアル、広告検証、パッケージ評価などで生活者のリアルな反応を知りたい場合は、まずは調査目的と予算感を整理し、資料ダウンロードや無料相談から検討を始めてみてください。

参考情報：サービス紹介資料（CLT) | 日本インフォメーション
参考情報：ゼロから始める会場調査（CLT) | 日本インフォメーション

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