近年、ブランドやキャラクターとの“コラボ商品”が消費者の注目を集め、マーケティング手法として定着しつつあります。意外性のあるコラボはSNSやメディアで拡散されやすく、新規顧客の獲得にも期待できます。一方で、数量や期間を限定した販売では、転売や店舗の混乱、さらには食品ロスに発展する事例もあり、こうした課題への配慮が求められます。
そこで、日本インフォメーション株式会社(代表取締役社長:斎藤 啓太 以下、日本インフォメーション)は、ブランドやキャラクターとの「コラボ商品」が、認知や購入意向に与える影響を明らかにするために、本調査を実施しました。
※詳細な調査結果資料(その他の質問/属性別分析を含めたクロス集計データ/報告書)を無料にて配布しております。
ご希望の方は「資料請求はこちら」からお気軽に問い合わせください。
※ご希望の資料名に「#82 ~ブランド・キャラクターとの掛け算の実態~コラボ商品に関する調査」と記載ください。
「コラボ商品」の認知率は全体で60.1%、購入経験率は33.5%。男女それぞれ、若年層ほど購入経験は高い。「コラボ商品」購入経験者の69.0%は、「コラボ商品」をきっかけに久しぶりに購入、または初めて購入。「コラボ商品」をきっかけに、久しぶり・初めて購入した後に、継続して購入、または購入の増加につながった割合は74.4%に及ぶ。
好きなブランド・キャラクターとの「コラボ商品」では、全体の50.8%が「買いたい気持ちが高まる」。よく知らない・あまり興味のないブランド・キャラクターとの「コラボ商品」では、全体の65.9%は「買いたい気持ちに変化はない」。嫌いなブランド・キャラクターとの「コラボ商品」では、全体の37.2%で「買いたい気持ちが下がる」。
「数量限定・期間限定」によって、全体では「好ましくない印象を受けたことがある」7.5%、「やや受けたことがある」21.6%で、合わせて約3割が好ましくない印象を受けた経験がある。要因としては「買い占めや転売による入手のしづらさ」や「店舗の混雑」に対する嫌悪感、「普段のユーザーが買いにくくなる」など。
※グラフや図は、クリックすると拡大してご覧いただけます。
「コラボ商品」の認知率は全体で60.1%、購入経験率は全体で33.5%です。購入経験率は男女それぞれ若年層ほど高くなる傾向でした。
「コラボ商品」購入経験者の中で、「コラボ商品」がきっかけでその商品を久しぶりに購入・初めて購入した割合は69.0%です。
また、久しぶりに購入・初めて購入した商品がある人の中で、その後に通常の商品を継続・購入が増えた割合は74.4%を占めています。
「コラボ」先による購入意向の変化は、①好きなブランド・キャラクターの場合は、全体では「高まる計」が50.8%を占めます。女性の若年層ほど購入意向が高まる傾向です。
②よく知らない・あまり興味のないブランド・キャラクターの場合は、全体では「変化はない」が65.9%を占め、「高まる計」「下がる計」それぞれ2割弱に留まります。
③嫌いなブランド・キャラクターの場合は、全体では「変化はない」が48.3%を占めますが、「下がる計」が37.2%に及びます。
コラボ先による購入意向への影響は、各商品カテゴリーそれぞれコラボ先に好意を持てた場合に購入意向が高まる効果が最も高くなり、嫌いな場合に購入意向が下がる影響を上回り、各商品の購入意向は、コラボ先が「好き」な場合は購入意向は1割~3割前後高まりますが、「嫌い」な場合に購入意向が下がるのはいずれの商品も1割前後に留まります。コラボ先が「知らない・興味のない」場合の購入意向の変化は、購入意向が高まる・下がるはそれぞれ5%前後です。「嫌い」なのに高まる、「好き」なのに下がるはほとんどが数%でした。
「数量限定・期間限定」による好ましくない印象は、全体では「受けたことがある」7.5%、「やや受けたことがある」21.6%で、全体の約3割が好ましくない印象を受けた経験があるとなっています。
好ましくない印象を「受けたことがある計」は、男女それぞれ若年層ほど高くなる傾向です。好ましくない要因は、買い占めや転売による入手のしづらさや、店舗の混雑が目立ったほか、普段から通常品を購入してる人が買いづらくなるといった声なども挙げられました。
※詳細な調査結果資料(その他の質問/属性別分析を含めたクロス集計データ/報告書)を無料にて配布しております。
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※ご希望の資料名に「 #82 ~ブランド・キャラクターとの掛け算の実態~コラボ商品に関する調査」と記載ください。
<その他の質問>
・商品カテゴリー別「コラボ商品」購入経験/購入意向の変化
・「コラボ商品」の印象
・「コラボ商品」の価格許容度
・コラボしてほしいブランドやキャラクター

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会社名:日本インフォメーション株式会社
所在地:東京都中央区銀座3丁目15-10JRE銀座三丁目ビル4F
代表取締役社長:斎藤啓太
資本金:5,500万円
設立:1969年12月1日
URL:https://www.n-info.co.jp/
事業内容:マーケティング・リサーチ事業、マーケティングコンサルティング 他
日本インフォメーション株式会社 担当 :高澤
E-mail : ni_inquiry_report@n-info.co.jp
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