日本財団が行った18歳意識調査結果では、居住地域によって、居住地域に対する意識や考え方に差異があることが報告されています。では、マーケティングでは各都道府県による意識や購買活動における差異は発生していないでしょうか。

日本インフォメーション株式会社(代表取締役社長:斎藤 啓太/以下、日本インフォメーション)では、各都道府県に住む10代の傾向を明らかにするため、居住地域に対する地元愛や情報収集ツール、購買行動や考え方、食生活・美容意識、生成AIの使用実態などを幅広く聴取しました。

※出典:日本財団18歳意識調査結果 第81回「地方創生(地域間比較調査)」


LINEリサーチについて

今回の調査は『LINEリサーチ』を用いて実施しました。
LINEリサーチの公式アカウント「LINEアンケート」のアクティブモニター数は700万人以上にのぼり、なかでも10~29歳の若年モニターが約半数を占めています。そのため、学生や若年層を対象とした調査でも、本調査のように47都道府県別に分析可能な回収数を確保することが可能です。

なお、当社はLINEリサーチのオフィシャルパートナーであり、オフィシャルパートナー限定メニューのご提供にも対応しております。

LINEリサーチの特徴の一つに、より低年齢から本人回答が可能な点があります。インターネットリサーチパネルでは、本人回答は15歳以上が対象となっており、14歳以下に聴取する場合は保護者による代理回答が必須です。また、15歳以上であっても若年層の登録者数が少ないため、結果的に保護者の代理回答に頼らざるを得ないケースも少なくありません。

一方、LINEリサーチでは保護者の承諾を得た上で13歳から本人回答が可能であり(※)、若年層のリアルな声を直接収集することができます。

調査結果から得られたファインディングス

ご当地への愛は、大都市圏が高く、地方が低い傾向。
ご当地の魅力は全体では「自然や景色がきれい」の選択率が最も高い。

ロジスティック回帰分析の結果では「買い物や遊ぶ場所が充実している」が最も地元愛との関連が高く、Z世代が日々の快適さを優先する考え方がうかがえる。次いで、「SNSで紹介したくなる場所がある」が地元愛との関連が高い。青森県では「とても好き」「やや好き」の選択率が63.0%と最も低く、地域差によって最大35pt以上の差が生じている。

※本画像はイメージであり、生成AI(Gemini Notebook)によって作成されたものです。

日常的に利用する情報収集ツールは全国平均では「YouTube」、「Instagram」、「X」が上位に並び、最も使用しているツールは都道府県ごとにそれぞれだったが、都市圏・地方ともに各種SNSが積極的に使われており、大きな違いは見られなかった。

行動や考え方に関する設問では「InstagramやBeRealなどのSNSは人と交流するためにも必要だと思う」が2番目に高い。SNSが娯楽にとどまらず、生活インフラの一部として機能している様子がうかがえる。生成AIも茨城・京都・鳥取(各92.6%)をはじめ全国で広く利用されており、都心部・地方に関わらず使用率が高い。

※本画像はイメージであり、生成AI(Gemini Notebook)によって作成されたものです。

購入前の「口コミやレビュー確認」は全体で39.2%と最重視されており、堅実な傾向を示す一方、都市部に比べ山口県や九州・沖縄エリアでは選択率が相対的に低く推移している。失敗を避ける購買行動には、地域差が見られた。

お金の使い道としては「食べ物・飲み物」が高く、次いで 「推し活・ライブ・グッズ」や「アニメ・キャラグッズ」が消費先として高い選択率となった。食生活では「自分へのご褒美スイーツ」(51.8%)への意欲が高く、美容活動では「脱毛をしてみたい(経験含む)」(48.6%)の意向が高い。

※本画像はイメージであり、生成AI(Gemini Notebook)によって作成されたものです。

主な調査結果

①ご当地愛/とても好き・やや好き選択率ランキング

地元を「とても好き」または「やや好き」と回答した層は全体で80.3%と8割を上回りました。TOP2(とても好き・やや好き)回答率は、北海道が98.1%で最も高く、愛知県・大阪府が続きます。一方、青森県は63.0%と最も低く、北海道との差は35pt以上と差があります。地域別に見ると、北海道や近畿地方が高く、東北地方や四国地方が低い傾向になりました。

②ご当地の魅力

ご当地の魅力は、全体では「自然や景色がきれい」の選択率が53.1%で最も高く、「食べ物・ご当地グルメがおいしい」が44.8%で続きます。一都三県や大阪府・兵庫県・愛知県では「交通の便がよい・移動しやすい」の選択率が最も高い結果となりました。

③ご当地愛TOP2の分布と要因考察

地元の好意度TOP2(とても好き・やや好き)を選んだ人は、都市部周辺を中心に高い傾向がマップからうかがえます。地元の魅力項目別に、地元の好意度TOP2選択率との関連性を検証するために実施したロジスティック回帰分析では、「買い物や遊ぶ場所が充実している」が特に高い結果となりました。また、「SNSで紹介したくなる場所がある」は全体では選択率が低かった一方で、オッズ比(TOP2との関連度)は次いで高くなっています。SNSで紹介したくなることが、10代の中で「熱量が高いコア層」を生む可能性が示唆されます。

④情報収集のツール

情報収集に利用するツールは、全体で「YouTube」が54.5%と最も高く、「Instagram」51.3%、「X(旧Twitter)」46.0%が続きます。「テレビ番組・テレビニュース」は全体で4番目に高く、宮崎県では最も使用率が高い情報収集ツールとなっています。「TikTok」は鹿児島県が51.9%と最も高く、神奈川県の13.0%が最も低くなっており、地域による利用率の差が大きくなっています。

⑤情報収集のツールの地域差/上位情報収集ツールのランキング

情報収集に使用されているツールには地域差が見られました。東北地方を中心に「Instagram」の使用率が高く、中国地方、東海地方では「YouTube」の使用率が最も高くなっています。情報収集のツールは一極化しておらず、「X(旧Twitter)」や「テレビ番組・テレビニュース」が使用率トップとなる県もあります。

⑥購入重視点/SNSでの話題性ランキング

購入時に重視する点は、「コスパの良さ・価格の安さ」が64.5%で最も高く、「使いやすさ・質の良さ」59.0%が続きます。10代のAIの使用率は高かった一方で、購入重視点の「AIによる推奨があること」はわずか3.1%にとどまりました。「SNSでの話題性」を重視するのは長崎県が25.9%で最も高く、島根県・佐賀県も24.1%と高めです。一方、宮城県・鹿児島県は5.6%と低く、地域差が大きくなっています。

⑦お金の使い道/推し活・ライブ・イベント・グッズランキング

お金の使い道は、「食べ物・飲み物」が51.4%で最も高く、「推し活・ライブ・イベント・グッズ」は36.7%で2位となり、3人に1人を上回りました。次いで「漫画・アニメ・キャラクターグッズ」が高く、福島県の46.3%が全国で最も高くなっています。推し活にお金を使う人は大分県が50.0%で最も高く、山形県も5割弱と高い結果となりました。

⑧行動や考え方

行動や考え方については、「購入前に口コミやレビューを確認する」が39.2%で最も高く、Z世代は失敗を避けたがる傾向がみられます。沖縄・九州地方や山口県は全国に比べて「購入前に口コミやレビューを確認する」が低く、地域によって差があります。
「InstagramやBeRealなどのSNSは人と交流するためにも必要だと思う」が2番目に高く、10代にとってSNSがインフラとして機能している様子がうかがえます。

今回の調査から、10代は全体としては口コミを重視する傾向がある中で、都道府県別に大きな地域差があることが分かりました。また、情報収集としての各種SNSの使用率においては地方別に使用しているツールに違いはあるものの、都市圏・地方での差は見られませんでした。

10代の地元愛の項目として最も高い選択率を誇った「自然や景色がきれい」のランキングや、10代のAIの使用率ランキング、普段の食生活や美容意識、購入重視点など10代の実態を掴むのに役立つ情報もレポートにまとめています。ぜひダウンロードしてご覧ください。

以上 、都道府県別10代ランキング調査を抜粋してお伝えしました。


その他の質問

  • ご当地の魅力/自然や景色がきれいランキング
  • ご当地魅力項目選択数ランキング
  • 生成AI使用有無/生成AI使用率ランキング
  • 普段の食生活/ SNSで流行りの食べ物はすぐ試したくなるランキング
  • 普段の美容意識・行動/コスメ等の情報をSNSでよく調べるランキング
  • 購入重視点/SNSでの話題性ランキング

調査概要

調査地域:日本全国

調査対象:13~19歳 男女

調査実施期間:2026年7月16日(木)~7月21日(火)

調査手法:LINEリサーチ プラットフォーム利用の調査

サンプルサイズ:有効回収計2,533サンプル

※レポートの著作権は、日本インフォメーション株式会社が保有します。
※内容を転載・引用する場合には、「日本インフォメーション(株)調べ」と明記してご利用ください。

会社概要

会社名:日本インフォメーション株式会社

所在地:東京都中央区銀座3丁目15-10JRE銀座三丁目ビル4F

代表取締役社長:斎藤啓太

資本金:5,500万円

設立:1969年12月1日

URL:https://www.n-info.co.jp/

事業内容:マーケティング・リサーチ事業、マーケティングコンサルティング 他

本調査・リリースに関する問い合わせ先

日本インフォメーション株式会社  担当 :榊原
E-mail : ni_inquiry_report@n-info.co.jp