リサーチ調査にご協力いただく皆様へ

市場調査ともいいます。
企業などの組織が、商品・サービスを提供するために、お客様を知り、お客様にあった商品・サービスをつくることで、様々な経営資源を効率的に運用するために顧客を知る活動がマーケティング・リサーチです。
商品・サービスの享受者である顧客（消費者など）側からみれば、マーケティング・リサーチが行われることで、自らの望む商品・サービスを利用することができるようになり、欲しくない・必要でない商品などの開発による無駄なコストが価格に転嫁されることを防ぐというメリットがあります。 端的には「消費者の声を聞くこと」と言えます。
企業のマーケティングの一環として、顧客のニーズ・ウォンツをリサーチすること。 またその手法をさします。
私たち日本インフォメーション株式会社は、メーカー、流通、サービス企業のお客様をクライアントに、リサーチの実施を提案・実施する会社です。 消費生活者の皆様に、様々なテーマについての声を聞き、実態を把握するためアンケートやインタビューといった様々な手法でご意見をうかがうことがあります。

弊社が行うマーケティング・リサーチの方法には、様々な方法があります。
代表的なものをあげると、

• 依頼電子メールやバナー広告からインターネット調査画面を提示し、インターネット画面に回答を入力いただくことでおこたえいただく“インターネット調査”
• 直接皆様のお宅に調査員がお伺いしてご意見をお聞きする“訪問面接調査”
• 電話でお答えいただく“電話調査”
• アンケートを郵便で送り、ご記入の上ご返送していただく“郵送調査”
• 座談会形式でお話をお伺いする“グループ・インタビュー”
• 会場にお集まりいただきお答えいただく“会場アンケート”

等です。

アンケートには謝礼などがある場合が多いですが、いずれの場合も、皆さまのご理解とご協力の上に成り立っています。 特に難しいことをお聞きするわけではございません。 また、結果は個人のお名前などは関係なく、多くのお答えを集計して20代女性の傾向は・・というふうに数値の結果として取り扱いますのでプライバシーが公開されるようなことはありません。

企業などの組織が、商品・サービスを提供するために、お客様を知り、お客様にあった商品・サービスをつくることで、様々な経営資源を効率的に運用するために顧客を知る活動がマーケティング・リサーチです。商品・サービスの享受者である顧客（消費者など）側からみれば、マーケティング・リサーチが行われることで、自らの望む商品・サービスを利用することができるようになり、欲しくない・必要でない商品などの開発による無駄なコストが価格に転嫁されることを防ぐというメリットがあります。
マーケティング・リサーチは、このように顧客から企業への情報の流れをつくる活動のひとつであるが、「お客様相談センター」などが、顧客側から企業へアプローチされるのに対し、マーケティング・リサーチでは、企業の側から顧客へアプローチし、顧客側の情報を得るのが特徴である。 この特徴により、「自分から進んで文句を言わないが行動で示す（商品を買う・買わない）」ような多くの顧客の意見を商品・サービスに活かすことができる手段でもあります。（ウィキペィデアより抜粋）

調査依頼のご案内書の会社が、マーケティングリサーチ協会の会員社であれば、セールスなどのご心配はいりません。 日本マーケティング・リサーチ協会の会員社は「マーケティング・リサーチ綱領」を遵守し、調査を装っての販売や勧誘は一切行っていません。 また、皆様の個人情報を外部に漏らすこともありません。
アンケートにお答えになったことにより、セールスがお伺いしたり、DMが送られてくるようなことは、決してありません。座談会や会場アンケートなどで、指定された日時に指定の場所へ出向くような指示に不安があるようでしたら、お受け取りの依頼文書に、担当者の連絡先などが記載されているはずですので、事前にそちらへ問い合わせをし、当日かかる時間や当日の段取りなどをお問い合わせいただくことも可能かと思います。

アンケートや調査は、協力者の皆さまのご好意によりなりたっております。
無理がなければ出来るだけのご協力をいただきたいと思いますが、何か不安なことがありましたら、依頼元の担当者へお問い合わせいただければ、不安解消のためのご質問にはお答えが得られるかと思います。
また、それがお手数で、今回はどうしてもご事情などがあるという場合は、調査への協力は任意であり強制ではありませんので、ご判断ください。

依頼を受けた際の電子メールや郵送物に、弊社の担当者名や連絡先が明記されているかと思いますのでご確認ください。

一般的には、アンケートや調査の対象者は、その調査の目的などによって対象となる方の条件を定めその条件に合う方へのお願いをすることが多いです。 具体的には、登録されたモニターの皆様へのお願いをしたり、統計的な手法で、ある地域にお住まいの方にランダムにお願いをしたりすることがあります。
具体的に疑問を持たれた方法についてどのようにご自分が対象となったかを知りたい場合には、弊社問い合わせ先などへご連絡ください。

協力のお礼として品物や現金をお渡しすることがあります。 また、インタビューや会場でのアンケートなどに参加いただいた場合は、会場までの交通費を含めて謝礼として現金をお渡しする場合があります。
実際に謝礼として品物か現金か、またそれが何か、いくらか、というのは調査・アンケートによっても異なりますし、実施会社によっても異なります。 また、必ずしも品物や現金といった謝礼が発生するわけではなく、簡単なアンケートなどでは謝礼品・謝礼金が発生しない場合もありますのでご了承ください。

座談会へ参加いただいた皆様へは、当日の謝礼や会場までの交通費として現金のお渡しをすることがあり、その場合、皆様からの領収書にサインをいただくことがあり、そのために、印鑑の持参をお願いすることがあります。
印鑑の持参を指示され、不安なことがあるようでしたら、一度事前に弊社の担当者へ問い合わせをしていただき、何のために必要なのかご確認をしていただければと思います。

実施する調査、アンケートでは、電話番号やご住所をお聞きする場合があります。 （とくに、回答者の皆様の自記入式でおこたえいただくような方法の場合などに多いです。） これは、後日ご回答いただいた内容について、不明な点を再度確認させていただいたり、調査が正しく行われたかどうかを確認させていただくためにご連絡をするためのものです。 調査が正しく行われたかの確認は、情報の品質管理のため、マーケティング・リサーチ会社は実施を義務付けられています。
また、日本マーケティング・リサーチ協会の会員社においては、綱領などで調査協力者の権利として匿名性を守ることが定められておりますので、記入欄付近か、説明書などがありましたらそこに説明が付記されていたかもしれませんが、お聞きしたお名前、ご住所、電話番号は、調査実施のための目的以外には利用されませんし、調査終了後、責任を持って廃棄いたします。

通常、調査をお願いする際には、調査依頼元のクライアント名などを対象者の皆様にもお教えすることが望ましいと考えておりますが、場合によっては、クライアントの会社名などをお伝えすることにより、お答いただきたい評価内容やご意見に偏りが発生するかもしれないと危惧される場合には、クライアント名などはお伝えしないこともあります。アンケートの際にクライアント名を公表しても内容などに差し支えないという判断のときには、公表もしておりますので、内容などによりこのような場合があるということをご了承ください。
（財団法人マーケティングリサーチ協会「よくある質問」より一部引用）